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シンポジウム２０２３（11th）の報告書を上梓しましたニュース
『GIFTフォーラム・資産運用研修会』のお知らせコラム
公共財としての高等教育機関の現在地（後編）シンポジウム
第11回シンポジウムは終了しましたプレスリリース
プレスリリースに掲載しました
少子化時代を迎えた大競争時代を勝ち抜くためには、これまで以上にコミュニケーション活動が必要になります。受験生、受験関連業界に対するばかりでなく、産業界さらには社会一般に対しても多様な情報発信を行っていかなければなりません。限られた予算の中で、費用対効果を最大限にするメディア戦略＝コミュニケーション戦略の策定と実行を行うことが求められています。
「大学問題研究所」では、各界のマーケティングの専門家と連携し、大学の広報活動の現状と問題点を分析して、望ましいコミュニケーション戦略の在り方について先進事例を交えながらご紹介していきます。
『危機の時代の大学経営』ではそれぞれの大学を取り巻く教育環境の課題に対して、日本の大学全体の今後を占うマクロな視点で俯瞰したテーマを取り上げ、文部科学省の提言や先進的に取り組んでいる大学の事例、各界の識者によるパネルディスカッションなどを交えたシンポジウムを2010年より開催しています。
レーダーチャート作成などの過程で明らかになった各大学の経営状況について、先端技術・広報戦略・経営財務などの専門家を講師に招いて、課題・問題点を分析するとともに、先進事例を紹介するセミナーを開催します。
各大学の「自己点検・評価報告書」をはじめとする公表データをもとに、各大学の「大学力」を「入学力」「教育力」「研究力」「学士力」「社会力」「財務力」などの軸で評価・分析し、それらをレーダーチャートで表示することにより、各大学の経営課題を浮き彫りにするとともに、相互評価を通じて課題解決方策の基本方向を探ります。
レーダーチャートや統計資料の補完のため、各大学並びに受験関連業界に対して、アンケート調査活動を実施します。
各大学のニーズに合わせたコンサルテーション・プログラムを承ります。個々の大学を評価する『大学力相互評価レーダーチャート』から浮かび上がった課題の克服のための総合診断とアクション・プログラムを提供します。
大学が所蔵する貴重な文献・資料・文化財の保存と活用を高度化するため、デジタル化（電子図書館・電子博物館）に協力します。
2010年より毎年開催しているシンポジウム『危機の時代の大学経営』の内容を全文掲載し、報告書としてまとめています。加えて大学問題研究所の関連解説も追加掲載しています。これらの報告書についてご興味のある方は『シンポジウム報告書』資料請求よりお申し込みください。
大学問題研究所は、大学にかかわる調査研究を進めるとともにさまざまな提言活動を通じて、大学様の発展に少しでも役立つ存在になりたいと考えています。大学経営の現状を把握・分析、課題解決の方策を考察し、成長戦略をご提案いたします。
大学問題研究所所長
阿部 功
1971年
京都大学大学院経済学部研究科博士課程修了
1971年～2008年
大阪薬科大学勤務（都市経済学、環境経済学、医療経済学、英語等担当）
2010年
NPC大学問題研究所所長就任
18歳人口の減少、大学進学率の伸び悩み等、我が国の大学は生き残りをかけた厳しい競争の最中にあります。これまでの入学定員の増加、新学部・新学科の増設、施設・設備の拡充等、どちらかといえば「量的拡大」に重きを置いた競争から、質を向上し、「大学の総合力」を高める競争の時代に入ったといってもよいでしょう。
大阪の老舗印刷会社NPCコーポレーションは、従来より数多くの大学よりさまざまな印刷物などのお仕事をさせていただいていますが、単に印刷物の注文を受けるだけではなく、より信頼を頂くために大学が抱えるさまざまな問題に対して微力でも相談相手になりたいとの思いで、『大学問題研究所』を2007年に創設いたしました。
大学のより望ましい発展を実現するために本研究所では関西に立地する国公私立大学が抱えている課題を摘出し、解決方策の検討を行い、折に触れて課題レポートを各大学に提出し、総合的に調査研究活動を進めています。その一環として、各大学の「自己点検・評価報告書」をはじめとする公表データを収集するとともにアンケートを実施し、大学の経営資源を、「入学力」「教育力」「研究力」「学士力」「社会力」「財務力」という6つの軸から分析し、それらを「大学力」として総合評価することを考えています。そしてそれに基づき大学経営の現状を把握・分析、課題解決の方策を考察し、成長戦略をご提案してきました。
また『危機の時代の大学経営』シンポジウムなどを通じて、大学が現在抱えている諸課題を解決し、より豊かな将来像を実現する一助となるため、微力ながら邁進していく所存です。大学関係の皆様は申すまでもなく、経済界その他関係各位には、従前にも増してご支援を賜りますよう衷心よりお願い申し上げます。
